ECCとS/4HANAのMRPは何が違う?MRP Liveの特徴と移行時の確認ポイント

ECCからS/4HANAへのMRP移行の確認ポイントを示すアイキャッチ画像。 SAPテック

ECCからS/4HANAへ移行するとき、MRPは「実行するトランザクションを変えれば終わり」と考えてよいのでしょうか。

確認したいのは、処理速度だけではありません。

計画対象の単位、調達提案の作られ方、既存の拡張処理、担当者が結果を確認する画面まで、業務への影響を整理する必要があります。

この記事では、オンプレミス/Private Editionへの移行を主な対象として、ECCとS/4HANAのMRPの違いと、移行時の確認手順をまとめます。

対象リリースによって利用できる機能や必要な作業が異なるため、本記事は共通の検討ポイントとして読んでください。本番作業の手順は、移行先リリースの公式ガイドで確定します。

MRPの基本を先に確認したい方は、こちらの記事をご覧ください。
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まず「S/4HANAへの移行」と「MRP Liveへの切り替え」を分ける

ECCからS/4HANAへのシステム移行と、Classic MRP・MRP Liveの計画方式を分けた概念図
ECCからS/4HANAへの移行と、MRPの計画方式は別の検討軸です。

MRPは、需要・在庫・入荷予定などから不足を計算し、必要な調達を計画する仕組みです。この目的そのものが、S/4HANAで別のものになるわけではありません。

一方、MRP LiveはSAP HANA向けに最適化されたMRPの実行方式です。MD01Nから実行する計画では、HANA側の処理を活用します。

ここで注意したいのが、「ECC=従来MRP、S/4HANA=MRP Live」と完全に分けないことです。

SAP ERP 6.0 EHP8の公式資料にもMRP Liveの記載があります。ECCで利用できるかは、リリースやデータベースなどの前提条件を確認する必要があります。

また、S/4HANAでもクラシックMRPが利用されるケースがあります。システムの移行と、各品目をどの方式で計画するかは、分けて検討しましょう。

参考:SAP ERPのMRP Live関連資料
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ECCからS/4HANAで確認したい違い

観点ECCで確認する現状S/4HANA移行での確認点
実行方式クラシックMRPか、利用条件を満たしたMRP LiveかMRP Liveの適用範囲とクラシックMRPの扱い
計画単位プラント、MRPエリア、従来の保管場所MRP保管場所単位の業務をMRPエリアでどう表現するか
結果の確認MRPリストを使っているか、在庫/所要量一覧を使っているかMRP Liveに合わせた確認・例外対応の運用
拡張処理どのBAdIや独自プログラムを使っているかHANA側の計画でも意図どおり動作するか
計画対象全品目、変更品目、期間内の変更品目など実行条件・対象範囲・ジョブ設計の見直し
調達業務計画手配から購買依頼への変換などの運用作成される提案と担当者の処理手順の確認

この表は、すべてのECC環境とS/4HANA環境で一律に機能が変わるという意味ではありません。「自社で何を使っているか」を調べるための比較表です。

MRP Liveで変わる処理と結果の見方

MRP Liveは、所要量・入荷予定の読み込み、不足の計算、調達提案の作成などをHANA側で処理し、データベースとアプリケーションサーバー間の転送を減らします。

ただし、「必ず何倍速くなる」「マスタの問題も解消する」とは言い切れません。品目数、構成、計画条件、拡張処理などを含め、自社データで評価しましょう。

MRP Liveでは、通常のMRPリストを作成しません。従来MRPで、計画実行時点のスナップショットを使って確認していた場合は、運用の見直しが必要です。

在庫/所要量一覧は現在の状態を確認するもので、計画実行時点の状態と同一ではありません。後から何を追跡したいのかを整理し、利用する一覧やアプリ、実行ログの保存方法を決めます。

参考:SAP LearningのMRP Live解説
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参考:MRPリストと在庫/所要量一覧の違い
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保管場所MRPはMRPエリアへの対応を確認する

ECCで、特定の保管場所を計画から除外したり、別計画にしたりしている場合は、重要な確認対象です。

S/4HANAでは従来の保管場所MRPではなく、プラントとMRPエリアを使った計画に整理されます。保管場所のコードだけを引き継げば、同じ計画になるとは限りません。

例えば、次のような現状を一覧化します。

  • プラント全体でまとめて計画している保管場所
  • 計画対象から除外している保管場所
  • 個別に補充している保管場所
  • 外注先への支給など、独立した計画単位が必要な対象

そのうえで、どのMRPエリアに割り当て、品目ごとにどの計画パラメータを持たせるかを設計します。

移行用のSAP標準レポートが案内されている場合でも、先に実行してよいとは限りません。移行元ECC側の計画結果に影響する作業もあるため、実行時点と影響を確認し、検証環境で試してから進めます。

参考:SAP S/4HANA 2023 Simplification List「Storage Location MRP」
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クラシックMRPへの切り替えがあれば安心とは限らない

MD01Nでは、MRP Liveで計画できない品目をクラシックMRPで処理する仕組みがあります。

ただし、これを理由に「既存の独自処理も、すべて自動で同じように動く」と考えるのは避けましょう。

特に、クラシックMRPで使っているBAdIやアドオンについては、呼び出される経路と実際の結果を確認します。MRP Live向けの拡張手段や、クラシックMRPを指定する方法は、対象リリースの資料に沿って判断します。

「BAdIはすべて使えなくなる」と一括りにするのも正確ではありません。例えばSAP S/4HANA 2022では、MRP要素に影響を与えるPPH_SUPPLY_DEMAND_LISTの拡張が案内されています。名称が似ているだけで置き換え可能と判断せず、処理目的と適用条件を確認してください。

参考:S/4HANA 2022の拡張に関するSAP公式説明
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外部調達と計画期間の運用も見直す

MRP Liveでは、クラシックMRPと同じ作成区分や計画モードを、そのまま使えるとは限りません。

公式の非互換項目では、外部調達の購買依頼作成区分や、計画期間内の変更計画に関する違いが説明されています。

外部調達をいったん計画手配として作り、担当者が確認してから購買依頼へ変換している場合は、作成される提案と役割分担を検証します。

また、計画期間を限定して夜間ジョブを運用している場合は、MRP Liveで同じ条件が有効かを確認してください。実行バリアントの項目名が似ていても、結果が同じとは限りません。

参考:MRP Liveの非互換変更
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移行の進め方は現状調査から計画結果の照合へ

MRP移行の対象確認、現行棚卸し、簡素化項目確認、差分設計、計画結果比較、運用と本番切替を示したフロー図
対象確認から本番切替まで、MRP移行で確認したい6つの観点。実行順序は対象環境に合わせて設計します。

以下は、業務・設定担当者が検討を進めるための流れです。SAPシステム全体のコンバージョン手順や、本番で実行するレポートの手順書を置き換えるものではありません。

現状のMRPを棚卸しする

まず、使っているトランザクションとジョブだけでなく、業務上の判断を調べます。

  • どのプラント、MRPエリア、品目を対象にしているか
  • 実行タイミングと、前後で動くインターフェースは何か
  • BOM、調達区分、ロットサイズ、リードタイムなどをどう管理しているか
  • 計画手配、購買依頼、納入日程行を誰が確認しているか
  • MRPリストや独自帳票を、何の判断に使っているか
  • BAdI、アドオン、計画関連テーブルへの独自アクセスがあるか

ここでは「設定値の一覧」だけで終わらせず、なぜその設定にしているかを残すと、移行後の判断がしやすくなります。

移行先の製品とリリースを確定する

既存ECCのシステムコンバージョンなのか、新規導入なのかで、準備の進め方が変わります。

オンプレミス/Private Editionへのコンバージョンでは、対象リリースのSimplification Itemや移行ガイドを使い、現行利用機能への影響を確認します。

SAP Readiness Checkによる事前把握と、Simplification Item Checkによる整合性確認は目的が異なります。Readiness Checkの実施だけで、変換に必要なチェックがすべて完了したとは判断しません。

新規導入では、現行設定の移植を前提にせず、計画業務・マスタ・移行対象データを新しい設計に合わせて整理します。

Public Editionは新規導入として整理し、提供されるスコープ、アプリ、設定・拡張方式を前提に確認します。オンプレミス向けのトランザクションやレポートを、そのまま本番で実行する手順にはしないでください。

参考:導入方式の製品比較
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参考:SAP S/4HANA 2025 Conversion Guide
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参考:SAP S/4HANA Cloud Private Edition 2025 Conversion Guide
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品目マスタのMRP設定を移行する

MRPの実行前には、計画対象のプラントやMRPエリアで、品目の計画条件を整えておく必要があります。「品目コードが移行されている」だけでは、計画に必要な準備が終わったとは判断できません。

ただし、MRPビューの全項目を埋めるという意味ではありません。必要な項目は、品目タイプ、項目選択設定、計画方式、内製・外部調達などの業務条件によって変わります。安全在庫や期間の項目も、一律にゼロ以外の値を入れるものではありません。

最初に確認したい品目マスタの項目

設定項目計画での役割移行時に確認すること
MRPタイプ・MRP管理者計画方式と担当管理対象品目が意図した方式・担当になっているか
ロットサイズと関連数量不足量をどの単位でまとめて手配するか固定数量・最小数量・丸めなど、採用方式に必要な値がそろっているか
調達タイプ・特殊調達内製・外部調達と、より細かな調達方法旧システムのコードと移行先設定の意味が一致しているか
予定納入日数・内製期間・入庫処理時間必要な日付から調達・利用可能日を計算するための条件調達方法に適した時間が設定されているか
安全在庫・発注点在庫の余裕や補充判断に使う条件採用するMRP方式に必要か、設定値の業務根拠が残っているか
計画方針・所要量関連の設定需要をどう計画へ取り込むか見込生産・受注生産などの業務に合い、関連設定と整合するか
MRPエリア別の品目データプラント・保管場所・外注先などの計画単位に応じた条件エリアごとの対象在庫・計画パラメータを確認したか

これらの多くは、S/4HANAで初めて登場する設定ではありません。ECCで使っている考え方を整理し、移行先の設計に合うかを確認することが基本です。

例えば、外部調達品と内製品では確認する日程の条件が異なります。また、発注点を使う品目と、需要に基づいて計画する品目を、同じ値でそろえる必要はありません。

例えば外部調達の日程では、予定納入日数はカレンダー日、入庫処理時間は稼働日として扱われます。数値のコピーだけでなく、日数の意味を確認してください。また、計画方針グループも全品目に一律必須という意味ではなく、所要量タイプの決定など関連設定を含めて確認します。

「とりあえずMRPタイプやロットサイズを全品目同じにする」のではなく、代表品目について、なぜその値なのかを説明できる状態にしましょう。

参考:品目マスタのMRPデータと計画方式
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参考:プラントの供給計画項目
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参考:外部調達の日程計算
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参考:ECCの調達タイプと特殊調達
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参考:S/4HANAのロットサイズ計算
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参考:所要量タイプの決定
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ECCとS/4HANAで変わる点を分ける

観点ECCから引き継いで確認する内容S/4HANAで特に注意する内容
一般的なMRPパラメータMRPタイプ、調達、ロットサイズなどの業務上の意味コードだけでなく、移行先の設定・適用単位と結果を照合
計画単位MRPエリアの利用有無と、保管場所ごとの別計画・除外MRPエリアを前提に、対象在庫と品目別条件を整理
製造バージョン内製品でどのBOM・作業手順を選んでいるかMRPでのBOM選択に使う有効な製造バージョンと数量範囲を確認
品目以外の関連マスタBOM、製造や購買の関連データ移行先で必要な関連付けと有効性を確認

S/4HANAではMRPエリアが有効で、プラントに対応するMRPエリアを基本に計画します。別のMRPエリアに品目固有の計画データを設定した場合、そのパラメータがプラント側の値に優先するため、「品目のプラントデータだけを確認して終わる」ことは避けましょう。

一方で、全品目に追加のMRPエリアセグメントを必ず作るわけではありません。どのエリアで独立した計画が必要かを設計します。外注先MRPエリアには、品目固有データがなければプラントの既定パラメータを使う仕組みもあるため、対象プロセスの仕様を確認してください。

内製品では、品目マスタだけでなく製造バージョンも重要です。S/4HANAのMRPでBOMを選択する際は、有効な製造バージョンと、その有効期間・ロットサイズ範囲・参照するBOMや作業手順の整合性を確認します。外部から購入するだけの全品目に、製造バージョンを一律で作成するという意味ではありません。

参考:製造マスタの選択と製造バージョン
SAP公式資料を確認

品目マスタと関連データを移行する進め方

システムコンバージョンでは、既存の品目マスタを前提に、簡素化項目や移行処理の影響を確認します。品目をすべて作り直す手順と混同しないようにしましょう。

新規導入では、移行元の値を移行先の組織・設定へ対応付け、対象の移行オブジェクトで必要なデータを取り込みます。プラントデータ、MRPエリア、関連マスタまで一つのファイルで自動的に完成すると考えず、対象リリースの依存関係と項目範囲を確認します。

例えば、SAP S/4HANAのERP直接転送向けには「PP – Material MRP assignment」というMRPエリア割当の移行オブジェクトがあり、先行する品目データと設定が必要です。一方、Public Editionの組織レベル拡張用オブジェクトは、既存組織データの更新用ではありません。名称が似ていても用途を確認しましょう。

参考:MRPエリア割当の移行オブジェクト
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参考:Productの組織レベル拡張
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  • 対象品目を、プラント・調達方法・計画方式ごとに分類する
  • 移行先のMRP管理者、ロットサイズ、特殊調達などの設定値との対応を整理する
  • プラントの品目データと、必要なMRPエリア別データを準備する
  • 内製・外部調達などに応じて、BOMや購買・製造関連マスタをそろえる
  • 取り込みエラーだけでなく、代表品目の数量・日付・調達方法を確認する

計画ファイル関連の移行処理や、旧テーブルに依存する独自プログラムも別途確認します。必要な処理は対象リリースとデータ状態から決め、「このレポートを一度実行すればMRP設定が完成する」という共通手順にはしません。

代表ケースで結果を比較する

最初から全品目の総件数だけを比較すると、差異の理由を追いにくくなります。調達方法や計画パターンの異なる代表品目を選び、期待結果を整理してからテストします。

テスト対象主な確認点
外部調達品購買依頼などの提案区分、数量、納期、供給元
内製品計画手配、BOM展開、構成品の所要量と日付
在庫不足と余剰不足数量の解消と不要な追加提案の有無
複数拠点・在庫転送供給側と受入側の計画のつながり
保管場所・MRPエリア計画対象在庫と対象外在庫の境界
確定済みの提案意図した確定・変更制御が維持されるか
拡張対象品目独自ロジックが適用され、期待する結果になるか
例外・異常データエラーを発見でき、担当者が対処できるか

データの基準時点と実行条件をそろえて比較します。伝票番号や表示順だけで一致を判定せず、数量・日付・計画対象・調達方法の差を追いましょう。

差異が出た場合は、仕様変更、設定差、マスタ差、拡張差、実行条件のどれによるものかを切り分けます。旧結果と完全に同じことだけが正解ではなく、変更後の業務設計に合っているかを確認します。

処理時間と日常運用を確認する

機能テストが通ったら、実運用に近いデータ量とジョブ構成で確認します。

  • 実行が業務開始までに終了するか
  • 購買や製造の担当者が、結果を確認できるか
  • 異常終了やデータ不備を、誰が検知して対応するか
  • 拡張処理や周辺連携のエラーを、どこで確認するか
  • 想定外の結果が出た場合、どの条件で処理を止めるか

本番切替では、旧ジョブの停止と新ジョブの開始を一つの計画にまとめます。対象範囲や実行時刻の重複を確認し、旧設定と新設定のジョブを意図せず並行稼働させないようにします。初回実行後の確認担当と、異常時の連絡先も決めておきましょう。

計画方式の変更が可能な環境でも、「クラシックMRPへ戻せば必ず解決する」と決めつけず、対象範囲と影響を含めて対応策を準備します。

よくある誤解

MRP Liveを使えばマスタ不備はなくなる?

処理方式が変わっても、入力データの妥当性確認は必要です。計画結果がおかしいときは、品目・BOM・在庫・所要量・実行条件を確認します。

S/4HANAに移行した日に、全品目を同じ方式へ切り替えるべき?

一律には決められません。移行方式、対象機能、拡張、運用条件から計画します。切り替え可能な範囲と、追加検証が必要な範囲を分けることが大切です。

MRPが完了すれば、移行テストも完了?

ジョブの正常終了だけでは不十分です。作成された提案を担当者が理解し、後続の購買・製造業務へつなげられるところまで確認します。

まとめ

ECCからS/4HANAへのMRP移行では、実行方式だけでなく、計画単位・拡張・結果確認・後続業務を整理します。

まず現状の使い方を把握し、移行先リリースの仕様と照合する。そのうえで、代表品目の計画結果と実運用を検証する流れが重要です。

MD01Nへの変更をゴールにせず、必要なものを必要なタイミングで手配できる状態を、業務担当者と確認していきましょう。

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